採用面接を成功させるなら、
適性検査「HCi-AS」

海外就職事情

2018.01.30

第1回 「ベトナム就職事情」

昨年10月30日～11月30日に、Anphabeという転職斡旋サービスが転職理由についての調査を行いました。①給料、②昇進機会の次に3番に来るのが上司だそうです。意外にも会社の知名度が6番目で決して、高くなかったです。

　上司に関しては、将来のビジョンをもって、時代の変化に対応できる柔軟性を持っていることが期待されるそうです。
　その一つの事例というのがFsoft社です。Fsoft社はFPTグループの一員で、社員5000人を擁するベトナム最大のIT開発企業です。今年、社員を全体の30%にあたる1500人増やすので、採用に関して、力を貸してほしいとFsoft社の採用担当役員がわざわざ弊社に来社して、ミーティングしました。そこで、Fsoft社のアピールポイントは何でしょうかと尋ねた際に、上司部下と関係なく議論ではなく激論することができるフラットな組織だと誇らしげに答えました。　そういうマネジメントスタイルだから、近年毎年売上30%成長が続くような急成長ができたに違いありません。

　このようにボスも選ばれる時代において、いかにボスが自分の魅力を高めるのかが重要と考えられます。自分もボスとして、魅力的かどうか不安でいっぱいですので、とても偉そうに言えませんが、まずは、誰によりも情報を開示して、自分をさらけ出すことから始まるのではないかと思います。　そういう意味で弊社グループであるアイグローカルにおいて、是非、紹介したい取り組みがあります。お互いの適性判定を共有する取り組みです。社員は入社時に適性テストを受けさせられて、会社が社員を選びますが、入社後、希望があれば、上司の適性判定もみることができるようにしています。上司だから偉いではなく、得意、不得意がある普通の人間です。お互いの適性判定を知り、補完し合う協力関係を促すのが狙いです。
皆さんの会社でもいろいろ取り組んでいると思います。
ぜひ、みなさんの取り組みも教えてください。

営業の現場から

2018.01.31

営業マンの現場から

今や時代は残業をして長時間働くことよりも短時間で効率的に働くことに価値を見出すようになりました。ただ、残業がなくなったからと言って仕事が減るわけではありません。IT技術の活用によって助けられる部分があるとは言え、短い時間の中で今までの仕事をこなさなければならず、一方では成果も求められるというビジネスマンにとっては厳しい状況になっているとも言えます。効率を重視することによって逆にストレスフルな職場になってはいないでしょうか。

職場のストレスを取り巻く状況は、厚生労働省で実施している労働安全衛生調査の内容が参考になります。
昨年9月に発表された平成28年労働安全衛生調査では、現在の仕事や職業生活に関して、強いストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は59.5％で、前回調査（平成27年）の55.7％から微増しています。また、強いストレスの内容は「仕事の質・量」が53.8％で最も多い回答になっています。

このような状況の中で職場のストレスケアというものはどのように行うのが良いのでしょうか。

先日、弊社にお問い合わせをいただいた都内のソフトウェア会社に訪問をしました。
こちらの会社では直近でメンタルヘルス不調からの休職・退職をした社員が続けて２名出たことから採用時に何らかのチェック体制が必要だと考えていました。

弊社の適性検査の説明をするとほぼ即決で導入のお申込み頂き、翌日の採用面接で適性検査を実施、診断結果の内容とその精度に驚いていらっしゃいました。「あの設問でどうしてこんなに明確な結果がでてくるのか」と。

この会社では、ソフトウェアの開発という職業柄、社員の勤務時間が長くなる傾向にあり、以前よりストレスチェックで社員のメンタルヘルスケアに取り組まれていて、外部の医療機関と提携して面談を実施したり、アドバイスを受けて職場環境の改善も行ったこともあるそうです。それでもメンタルヘルス不調者は出てしまいました。

業務負荷が大きくなれば誰もが不調をきたしますが、メンタル不調になりやすい人、ストレス耐性の弱い方もいます。こちらの会社ではそれを適性検査で把握してそれぞれに応じた対応をしていこうとされています。

極端にメンタルヘルスの問題可能性が高いようであれば不採用という方法もありますし、特に問題のないレベルであれば採用後にそのレベルに応じたケアが可能になります。

この会社のように、ストレスチェックで従業員のストレス状況を把握してケアをするだけでなく、採用段階でメンタルヘルスの確認を行って社員それぞれに合った対応をするという2段階で取り組むということも職場の健全化を図る一つの方法です。
会社組織によって抱える問題の種類も大きさも様々であるため、その解決方法も様々。それぞれの会社組織に応じた最適なストレスケアをしていくことが求められています。