営業マンの現場から

職場のストレスケアについて

今や時代は残業をして長時間働くことよりも短時間で効率的に働くことに価値を見出すようになりました。ただ、残業がなくなったからと言って仕事が減るわけではありません。IT技術の活用によって助けられる部分があるとは言え、短い時間の中で今までの仕事をこなさなければならず、一方では成果も求められるというビジネスマンにとっては厳しい状況になっているとも言えます。効率を重視することによって逆にストレスフルな職場になってはいないでしょうか。

職場のストレスを取り巻く状況は、厚生労働省で実施している労働安全衛生調査の内容が参考になります。
昨年9月に発表された平成28年労働安全衛生調査では、現在の仕事や職業生活に関して、強いストレスとなっていると感じる事柄がある労働者の割合は59.5%で、前回調査(平成27年)の55.7%から微増しています。また、強いストレスの内容は「仕事の質・量」が53.8%で最も多い回答になっています。

このような状況の中で職場のストレスケアというものはどのように行うのが良いのでしょうか。

先日、弊社にお問い合わせをいただいた都内のソフトウェア会社に訪問をしました。
こちらの会社では直近でメンタルヘルス不調からの休職・退職をした社員が続けて2名出たことから採用時に何らかのチェック体制が必要だと考えていました。

弊社の適性検査の説明をするとほぼ即決で導入のお申込み頂き、翌日の採用面接で適性検査を実施、診断結果の内容とその精度に驚いていらっしゃいました。「あの設問でどうしてこんなに明確な結果がでてくるのか」と。

この会社では、ソフトウェアの開発という職業柄、社員の勤務時間が長くなる傾向にあり、以前よりストレスチェックで社員のメンタルヘルスケアに取り組まれていて、外部の医療機関と提携して面談を実施したり、アドバイスを受けて職場環境の改善も行ったこともあるそうです。それでもメンタルヘルス不調者は出てしまいました。

業務負荷が大きくなれば誰もが不調をきたしますが、メンタル不調になりやすい人、ストレス耐性の弱い方もいます。こちらの会社ではそれを適性検査で把握してそれぞれに応じた対応をしていこうとされています。

極端にメンタルヘルスの問題可能性が高いようであれば不採用という方法もありますし、特に問題のないレベルであれば採用後にそのレベルに応じたケアが可能になります。

この会社のように、ストレスチェックで従業員のストレス状況を把握してケアをするだけでなく、採用段階でメンタルヘルスの確認を行って社員それぞれに合った対応をするという2段階で取り組むということも職場の健全化を図る一つの方法です。
会社組織によって抱える問題の種類も大きさも様々であるため、その解決方法も様々。それぞれの会社組織に応じた最適なストレスケアをしていくことが求められています。

この記事を書いた方

営業部
課長 猪俣 卓